編集部
2025年に向けて、二次電池の安全技術は新たなステージに突入しています。 横河電機や東芝、ソフトバンクといった日本を代表する企業が、最新の技術と製品を次々と発表し、 二次電池の市場においてリーダーシップを強化しています。
これらの企業が開発する革新的な技術は、次世代のエネルギーソリューションに欠かせない要素として注目されています。
本記事では、各企業の最新プロダクトや技術を中心に、2025年の二次電池安全技術の動向と そのビジネスチャンスについて詳しく解説していきます。
二次電池の安全性が求められる背景と市場動向
近年、二次電池（リチウムイオン電池や全固体電池など）の需要が急速に拡大しています。特に、電気自動車（EV）や再生可能エネルギーシステムの普及に伴い、これらのバッテリー技術は持続可能な社会を支える基盤としての役割を担っています。市場では、急速充電性能やエネルギー密度の向上と同時に、安全性への期待がますます高まっており、発火や爆発のリスクを最小限に抑える技術革新が重要視されています。
また、二次電池の安全性に関する規制強化の流れも加速しており、企業はより厳格な基準を満たす必要に迫られています。経済産業省の報告によれば、日本国内では2030年以降、液系リチウムイオン蓄電池から全固体電池へのシフトが進む見込みであり、安全性の向上が市場競争のカギとなるでしょう。
企業の競争力を高めるためには、単なる技術開発だけでなく、製造プロセスにおけるリスク管理や品質保証も欠かせない要素となっています。
二次電池市場には多くのプレイヤーが参入しており、世界的な競争が激化しています。パナソニック、LGエネルギーソリューション、CATLなどの企業が高いシェアを占める中で、日本企業は独自の技術力と品質管理を武器に、新しい市場機会を模索しています。特に、バッテリー製造プロセスの最適化や新素材の開発が、今後の競争優位性を左右する重要な要素として注目されています。
横河電機のOpreX Batteryとその安全対策技術
横河電機は、2025年に向けて二次電池の安全性向上を目指した技術開発を進めており、その一環として「OpreX Battery」という革新的な電池電極WEB厚さ計を発表しました。この製品は、従来の電極厚さ測定技術を進化させ、製造プロセスにおける精度と効率を飛躍的に高めることを目的としています。
特に、銅などの金属粉が電池内部に落下することによる発火リスクを排除する設計が特徴であり、安全性への対応が強化されています。
OpreX Batteryの技術は、リアルタイムで電極の厚さをモニタリングすることができ、製造現場での品質管理を大幅に向上させる役割を果たします。これにより、バッテリーの製造過程での異常を早期に検出し、迅速に対処することが可能となり、結果として製品の信頼性を高めることに貢献しています。横河電機は、この技術によって二次電池の製造における安全性を大幅に向上させ、他社との差別化を図っています。
OpreX Batteryの導入により、横河電機は製造プロセスの効率化とともに、二次電池の安全性を高めるための新たな基準を確立しつつあります。このような技術革新が進むことで、日本の二次電池市場における競争力を強化し、より安全で持続可能なエネルギーソリューションの実現が期待されています。
東芝とCBMMの協力による次世代リチウムイオン電池SCiB™Nb
東芝は、次世代リチウムイオン電池「SCiB™Nb」を開発し、2025年春の製品化を目指しています。この電池には、ニオブチタン酸化物を新素材として採用しており、従来のリチウムイオン電池に比べて急速充電性能と安全性が大幅に向上しています。ニオブの使用により、電極の反応を安定化させることができ、高温下でも安定した動作が可能になるため、過熱や発火のリスクが低減されます。
東芝は、この技術開発においてニオブ市場で世界トップシェアを誇るCBMMと提携しており、高度な素材技術と製品開発能力を結集しています。CBMMの強力なサポートにより、SCiB™Nbの大量生産を実現し、市場での競争力を高めることが期待されています。SCiB™Nbは、電気自動車（EV）や再生可能エネルギーの貯蔵システムにおいて、さらなる性能向上を追求するための重要な技術革新をもたらします。
SCiB™Nbは、高いエネルギー密度とともに優れた耐久性を備えており、長寿命化が図られた設計です。従来のリチウムイオン電池と比較して、急速充電が可能でありながら安全性が高く、特に高出力を必要とする産業用途や電動モビリティにおいて大きな強みを発揮します。東芝とCBMMの協力体制により、革新的な技術が具現化し、日本のエネルギー市場におけるリーダーシップをさらに強化しています。
ソフトバンクが進めるリチウム空気電池の可能性とエネルギー密度の進化
ソフトバンクは、究極の二次電池とされる「リチウム空気電池」の開発に注力しており、2025年の実用化を目指しています。リチウム空気電池は、リチウムイオン電池と比較してエネルギー密度が約5倍にも達する可能性があり、次世代の電池技術として注目を集めています。この電池の特性により、電気自動車の航続距離が大幅に延長され、再生可能エネルギーの貯蔵効率も飛躍的に向上することが期待されています。
リチウム空気電池の開発は、その高いエネルギー密度だけでなく、持続可能性と環境負荷の低減にも寄与する点で注目されています。空気中の酸素を活用することによって、材料コストの削減と軽量化が可能となり、これが電池の普及を加速させる要因となっています。ソフトバンクは、こうした技術の実用化に向けたパートナーシップや研究開発体制を強化し、リチウム空気電池の商業化を推進しています。
リチウム空気電池の導入により、ソフトバンクは電池業界におけるイノベーションの推進役として、エネルギー密度と環境性能を兼ね備えた製品を提供することを目指しています。この技術は、次世代モビリティやスマートエネルギーソリューションにおいて、新たな可能性を切り開く革新的なアプローチとなるでしょう。
TRIPLE-1とTDKによる全固体電池技術の最前線
TRIPLE-1は、大容量の全固体電池の開発を進めており、2025年に量産を予定しています。この全固体電池は、セル容量が最大250Ahという大容量を誇り、従来のバッテリー技術を超えるエネルギー密度を実現しています。急速充電が可能であり、特に電動車両や産業用途でのニーズに応えることが期待されており、安全性と効率性の両立が強みとなっています。
TDKもまた、全固体電池の分野で革新的な技術開発を進めており、エネルギー密度が従来の約100倍に達する新素材を使用したバッテリーを2025年から市場に投入する計画です。
この新素材により、バッテリーの軽量化と小型化が可能になり、さまざまなモバイルデバイスや自動車アプリケーションでの利用が見込まれています。TDKは、バッテリーセルの構造設計においても独自の技術を活用し、高いパフォーマンスを発揮するバッテリーの提供を目指しています。
TRIPLE-1とTDKの全固体電池は、エネルギー密度と急速充電性能において次世代のスタンダードを確立する可能性を秘めています。これにより、今後の電動化社会において重要な役割を担い、競争力の高い製品をグローバル市場に提供することが期待されています。
エスペックの次世代モビリティテストラボによる安全性試験の革新
エスペックは、2025年に愛知県に次世代モビリティテストラボ（仮称）を開設し、最先端の車載用バッテリーの安全性試験を実施する予定です。この施設では、EV向けの受託試験サービスを強化し、バッテリーの高温下での耐久性や衝撃テスト、火災時のリスク評価などを行うことができるようになります。これにより、製造業者は開発段階での安全基準の厳格化を図ることが可能です。
この新しい試験施設は、エスペックの高度な環境試験技術を駆使して、さまざまな過酷な条件下でのバッテリー性能を評価します。特に、急激な温度変化や機械的ストレス下でのバッテリー挙動をリアルタイムで解析することで、バッテリーの安全性をさらに高めることができます。エスペックは、これらのデータをもとに、バッテリーの設計改善や製品の信頼性向上に寄与しています。
EV市場が拡大する中、車載バッテリーの安全性は一層の注目を集めており、エスペックの試験ラボが提供するソリューションは、業界全体の信頼性を高める重要な役割を果たしています。これにより、日本企業のバッテリー技術が世界市場での競争力をさらに強化することが期待されています。
2025年以降の二次電池技術が日本企業にもたらすビジネスチャンス
2025年以降、日本企業にとって二次電池技術は戦略的に重要なビジネス領域となることが予想されます。特に、経済産業省が推進するグリーンイノベーション基金により、全固体電池やリチウム空気電池などの次世代バッテリー技術が成長の鍵を握ると見込まれています。これらの技術革新が進むことで、電気自動車（EV）や再生可能エネルギー市場における競争力が高まり、国内外の市場シェア拡大が期待されています。
市場においては、パナソニック、東芝、TDKなどの日本企業が新しい技術開発に注力しており、全固体電池やニオブチタン酸化物電池など、高効率で高い安全性を備えた製品が次々と発表されています。これにより、グローバル市場での競争優位性が確立されつつあり、特にEVメーカーやエレクトロニクス分野におけるサプライチェーンにおいて重要な役割を担うことが期待されています。
また、中国や韓国の企業がコスト面で優位に立つ中、日本企業は技術革新と高品質な製品の提供を通じて市場差別化を図っています。国産素材の利用や高度な製造プロセスを駆使することで、輸入依存からの脱却を図り、持続可能なサプライチェーンの構築を目指しています。これにより、日本国内の産業基盤が強化され、新たなビジネスチャンスが創出される可能性があります。
日本企業が次世代の二次電池技術で優位性を保つためには、研究開発の加速とともに、グローバルなパートナーシップや連携を強化することが求められています。これにより、技術革新のスピードを上げると同時に、国際市場でのプレゼンスを拡大することが可能となり、日本のエネルギー産業が持続可能な未来に向けて大きく飛躍することが期待されます。