Appleは、iOS 18.3を公開し、29件のセキュリティ脆弱性を修正した。主な修正には、CoreMedia、Passkeys、WebKitなどの脆弱性が含まれ、悪意のある攻撃者によるデータ漏洩や不正アクセスのリスクを軽減している。特に、iOS 17.2以前のバージョンに存在した問題が解決された。

さらに、新機能としてAIを活用した「Apple Intelligence」がデフォルトで有効化され、ユーザー体験の向上が図られている。iPhone XS以降のモデルおよび対応するiPadユーザーは、速やかにアップデートを行うことが推奨される。

アップデートは、設定アプリの「一般」から「ソフトウェア・アップデート」を選択し、実行可能である。最新のセキュリティ対策と新機能を活用し、デバイスの安全性と利便性を高めることが重要である。

iOS 18.3が修正した脆弱性の詳細とその影響

Appleが公開したiOS 18.3では、29件のセキュリティ脆弱性が修正された。その中でも、特に影響が大きいとされるのは、カーネルに関する問題や、WebKitを悪用した攻撃の可能性である。カーネルの脆弱性（CVE-2025-24107およびCVE-2025-24159）では、悪意のあるアプリがルート権限を取得し、デバイス全体を制御する恐れがあった。

この問題が放置されれば、外部からの攻撃によってデバイス内のデータが盗まれたり、遠隔操作される危険性があったと考えられる。さらに、WebKitの複数の脆弱性は、Safariなどのブラウザを通じた攻撃を可能にするものだった。

特に、悪意のあるコードを埋め込んだウェブサイトを開くだけで、デバイスが制御されるリスクが存在した。Appleはこの問題に対し、脆弱性を悪用した攻撃がすでに発生している可能性を示唆しながらも、具体的な被害事例については公表していない。

また、アクセシビリティ機能の脆弱性（CVE-2025-24141）では、物理的にiPhoneにアクセスできる攻撃者が、ロック画面をバイパスし「写真」アプリ内の画像を閲覧できる問題が指摘された。これは個人情報の流出につながる重大なリスクであり、特にビジネス利用においては、機密情報の漏洩を招く危険があった。

これらの問題を踏まえ、Appleが迅速にアップデートを提供したことは、ユーザーにとって不可欠な対応であったといえる。

Appleがセキュリティ情報を即時公開しない理由

Appleは、iOSのアップデートに関するセキュリティ情報を即座に詳細公開しない方針をとっている。これは、悪意のある攻撃者がその情報を基に脆弱性を突くことを防ぐためである。脆弱性の存在を広く知らせることでユーザーの意識を高める一方、修正前のデバイスが攻撃されるリスクを最小限に抑える必要があるからだ。

この戦略は、Googleが運営するAndroidの「Zero-Day Initiative」など、他のプラットフォームでも採用されている。特に、iOSのように全世界で何億台ものデバイスが利用されている場合、脆弱性が公表された直後に攻撃者が標的を拡大する可能性が高いため、適切なタイミングで情報を開示することが求められる。

過去にも、Appleは重大なゼロデイ脆弱性を修正した後、一定期間経過してから詳細を発表するケースがあった。一方で、企業や政府機関など、セキュリティを重視する組織にとっては、事前にリスクを把握し、適切な対策を講じることが重要となる。

そのため、Appleがセキュリティアラートの透明性をどこまで高めるかは、今後の課題といえる。ただし、今回のiOS 18.3のように、明確な危険性が確認された場合には、迅速なアップデート対応が最も有効な手段であることは間違いない。

iOS 18.3の新機能とApple Intelligenceの影響

iOS 18.3では、セキュリティ修正と同時に、新たなAI機能「Apple Intelligence」が導入された。この機能は、iPhoneやiPadのユーザー体験を向上させることを目的とし、主にSiriのパーソナライズや、メッセージの文脈理解、アプリ内のタスク管理などに応用される。従来のAIアシスタントと異なり、デバイス上で処理されるプライバシー重視の設計が特徴である。

このApple Intelligenceは、ユーザーの行動を学習し、より適切な提案を行うことができる。例えば、メールの返信を自動生成したり、日々のスケジュールを予測し、最適な通知を提供する機能が強化されている。これにより、業務の効率化が進むことが期待されるが、一方でAIの誤作動や情報の取り扱いについて慎重な運用が求められる。

また、Appleはプライバシー保護の観点から、AI機能がクラウド上ではなくデバイス内で処理される仕組みを採用している。しかし、現時点ではすべてのiPhoneモデルがこの機能をフル活用できるわけではなく、特に旧機種では処理能力の問題から、一部機能が制限される可能性がある。

今後のOSアップデートでは、対応範囲の拡大や新機能の追加が期待されるが、これがユーザーにとって有益な進化となるかどうかは、運用次第といえる。

Source：HotHardware