暗号市場が下落トレンドにある中、ARK InvestのCEOであるキャシー・ウッド氏は、ビットコインが2030年までに150万ドルへ到達する可能性が高まったと指摘する。特に機関投資家の参入が進んでおり、ビットコインがポートフォリオに組み込まれる流れが加速していることが要因として挙げられる。

また、エリック・トランプ氏やJAN3のCEOサムソン・モウ氏など、他の市場関係者もビットコインの大幅な上昇を予測。特にモウ氏は、短期間で急騰する可能性に言及し、市場の不確実性と法定通貨のリスクを強調している。機関投資家の動向が今後の市場にどのような影響を与えるのかが注目される。

キャシー・ウッドが強気予測を維持する理由 機関投資家の影響力とは

ARK InvestのCEOであるキャシー・ウッド氏は、ビットコインが2030年までに150万ドルに到達する可能性を示唆している。その根拠のひとつとして、機関投資家による資金流入の加速が挙げられる。かつては個人投資家が主導していた市場も、今や機関投資家の参入が急速に進み、資産クラスとしての地位が確立されつつある。

ウッド氏は、多くの機関投資家がポートフォリオの一部としてビットコインを組み入れる必要性を感じていると指摘する。特にビットコインは他の資産と異なるリスク・リターンの特性を持ち、分散投資の観点からも魅力的な選択肢となり得る。実際、米国では上場投資信託（ETF）の承認を機に、年金基金やヘッジファンドがビットコイン投資に踏み切る動きが見られる。

こうした流れは、暗号資産市場の成熟と規制整備が進んでいる証ともいえる。従来、暗号資産はボラティリティの高さから敬遠されていたが、金融機関が適切なリスク管理を行うことで、安定的な資産としての側面も注目され始めている。特に、インフレヘッジやデジタルゴールドとしての役割を見据えた長期的な資金流入が期待されており、この動向がビットコイン価格を押し上げる要因となる可能性がある。

市場の下落にもかかわらず強気予測が続く背景 地政学リスクと金融政策の影響

ビットコインは一時的に9万5000ドルを下回る場面があり、過去最高値の更新後も価格の伸び悩みが続いている。その背景には、米国の金融政策や地政学的リスクが大きく影響していると考えられる。特に、トランプ大統領がカナダ、メキシコ、中国からの輸入品に新たな関税を課す可能性を示唆したことが、市場の警戒感を強めている。

関税の導入は米国経済全体にインフレ圧力をかけ、連邦準備制度理事会（FRB）の利下げを遅らせる要因となる可能性がある。これにより、リスク資産への資金流入が抑制され、ビットコインを含む暗号資産市場の動きが鈍化することが考えられる。さらに、欧州やアジアの経済環境の変化も影響を及ぼし、短期的にはボラティリティの高い状況が続くとみられる。

しかし、こうした不確実性にもかかわらず、ビットコインの長期的な成長を信じる投資家は依然として多い。特に、ウッド氏が指摘するように、機関投資家の継続的な参入がビットコインの底堅い需要を支えている。金融市場の不透明感が増すほど、ビットコインを安全資産として位置づける動きが広がる可能性があり、これが長期的な上昇要因になるかもしれない。

100万ドル超えを見込む専門家たち 市場の急騰シナリオとは

キャシー・ウッド氏の強気予測に加え、ビットコインの100万ドル超えを予測する専門家は少なくない。トランプ氏の息子であるエリック・トランプ氏は、ビットコインが100万ドルに達すると明言。一方、ビットコイン支持者であるサムソン・モウ氏は、2025年中にこの価格帯へ到達する可能性があると発言している。

モウ氏は、ビットコインの上昇が緩やかではなく、短期間で劇的に進行する可能性を指摘する。その背景として、法定通貨の価値低下が急激に進むケースが多いため、ビットコインも同様の動きを見せる可能性があるという見解を示している。特に、金融市場の変動が激しくなる局面では、安全資産としてのビットコイン需要が高まり、一気に価格が押し上げられる可能性がある。

こうした急騰シナリオが現実のものとなるかは未知数だが、市場環境次第では短期間での価格急騰も十分に起こり得る。特に、規制の枠組みが整い、投資家の信頼が高まることで、機関投資家の資金流入が一気に加速する可能性がある。現在の価格推移にとらわれず、中長期的な視点で市場を見極めることが重要となるだろう。

Source： ZyCrypto