ビットコインが直面する現在の下落局面について、アナリストのティモシー・ピーターソン氏は「90日以内に終息する可能性が高い」と分析している。過去10回の弱気相場との比較から、今回の下落は比較的軽度であり、価格は50,000ドルを大きく割り込む可能性は低いと指摘した。

一方で、市場は米中貿易戦争の長期化を背景にリスク回避ムードが強まり、個人投資家の動きも鈍化している。短期的には投機資金の流入は限定的だが、4月以降にかけて20～40％の上昇余地があるとの見方も出ている。

ビットコインの本質的な普及トレンドと過去データを踏まえると、現在の下落局面を過度に悲観するのは尚早といえるかもしれない。

過去10年の下落相場と比較　2025年は例外的に短期で終息か

マーケットアナリストのティモシー・ピーターソン氏は、ビットコインの今回の弱気相場が過去10回と比較しても穏やかであり、90日以内に終わる可能性が高いと述べている。過去に下落が長期化したのは2018年、2021年、2022年、2024年の4回に限られており、それ以外の年は短期間で持ち直している。今回のケースでは、これまでの平均的な回復パターンに近いと判断され、長期低迷のリスクは限定的であるとの見方がある。

ピーターソン氏の分析では、現在の価格は一時的に調整中であり、過去のデータに基づけば4月中旬以降に価格が反転し上昇に転じる可能性があるとされる。ただし、これは過去の統計的傾向に基づく仮説であり、必ずしも再現される保証はない。とはいえ、歴史的なパターンと照らし合わせて考えると、極端な悲観は避けた方がよさそうだ。

ビットコイン市場は過去に何度も急落と回復を繰り返してきた。価格変動の激しさは周知の通りだが、ピーターソン氏のような分析に耳を傾けることで、冷静な判断材料を持つことはできるだろう。

ビットコインは本当に「安全資産」なのか　貿易戦争で問われる本質

米中間の貿易摩擦が激化する中で、仮想通貨市場もその影響を大きく受けている。米国による関税措置に続き、複数の報復関税が発動され、リスク資産全般が売られる流れとなった。ビットコインも例外ではなく、株式市場と同様に下落し、「デジタルゴールド」としての安全資産的性質に疑問が投げかけられている。価格が外的要因に大きく反応する現状は、安定資産としての信頼に揺らぎをもたらしている。

Glassnodeのデータによれば、1週間以内に取得されたBTCの割合を示す「Hot Supply」指標は、2024年11月には5.9％だったのに対し、2025年3月20日には2.3％まで落ち込んだ。この急減は、市場の不透明感から短期的な投資家が様子見に転じたことを意味しており、積極的な買いが控えられている状況を示している。

分散型であることが強みとされてきたビットコインだが、地政学的な要因から逃れられない現実が浮き彫りになった。特定の経済政策に連動して価格が変動する状況は、「非相関資産」としての期待とは裏腹の結果ともいえる。長期的には構造的な価値が見直される場面もあるかもしれないが、現段階ではリスク資産の一部として扱われているようだ。

Source：Cointelegraph