Xiaomi傘下のRedmiが投入する「Redmi Turbo 4 Pro」が、スマートフォン市場の勢力図に変化をもたらす可能性がある。Snapdragon 8s Eliteを搭載しながら、Galaxy A56やPixel 9aの約半額となる価格設定が予測され、AppleのiPhone 16e（599ドル）も含めた主要3社のミッドレンジモデルに対し、コストパフォーマンスで優位に立つ構えだ。

6.77インチの高輝度LTPS OLEDディスプレイやOIS付き50MPカメラなど、フラッグシップに匹敵する仕様も予想されており、特にSnapdragon 8s Eliteは8コア構成で高い処理性能を実現。高リフレッシュレートやPWM調光による視認性への配慮も加わり、注目度は急上昇している。

2025年にグローバル市場で「Poco F7 Pro」として登場予定のこの端末は、Xiaomiが新たに展開する「Turbo」シリーズ初のProモデルでもあり、いわゆる“フラッグシップキラー”の筆頭格として台頭する見通しである。

Snapdragon 8s Elite搭載で「半額の旗艦」誕生か

Redmi Turbo 4 Proに搭載されるSnapdragon 8s Eliteは、8コア構成でCortex-X4が最大3.21GHz、3基のCortex-A720が3.01GHzで駆動し、処理能力において上位モデルに迫る水準を確保している。省電力を重視したA520コアを含む設計により、パフォーマンスと効率性を両立しつつ、Snapdragon 8 Gen 3に近い使用感を得られる可能性がある。

この高性能SoCを採用しながら、価格がGalaxy A56やPixel 9aの約半額であれば、消費者にとっては魅力的な選択肢となるだろう。Xiaomiは従来からSoCの性能を最大限に引き出す設計思想を持っており、今回も同様の最適化が図られることが予測される。

また、同モデルが搭載する1.5K解像度のLTPS OLEDディスプレイは、120Hzの高リフレッシュレートと高周波PWM調光に対応し、目への負担軽減も意識された設計である。これは、上位機種との差別化を求めるユーザー層にも響く可能性がある。パフォーマンスの単純比較ではSnapdragon 8 Gen 3に劣るとされるが、体感速度や実使用における快適性では大きな差が生じにくいと考えられる。

フラッグシップキラーの新機軸としての「Pro」モデル展開

Redmiブランドとして初の「Pro」名を冠するTurbo 4 Proは、Xiaomiの中価格帯戦略において転換点を意味する存在である。従来のRedmiシリーズはコストパフォーマンスに特化してきたが、Turboシリーズは性能志向を明確に打ち出しており、特に今回のProモデルではその傾向がさらに強まっている。

前機種のRedmi Turbo 4が搭載していたDimensity 8400-Ultraに比べ、Snapdragon 8s Eliteへの刷新は、同価格帯における競合他社への強い対抗意識を感じさせる。カメラ構成も注目に値する。50MPのSony LYT-600センサーを採用し、光学式手ブレ補正（OIS）を備えた設計は、写真・動画の撮影性能においても「ミッドレンジらしからぬ」完成度が期待される。

さらに、最大輝度3,200ニトのディスプレイやGorilla Glass 7iの採用といった素材面での強化も、ハイエンド機に迫る品質を裏付ける要素となっている。Redmi Turbo 4 Proは価格破壊だけでなく、ミッドレンジの定義そのものを再構築しようとしているように映る。

グローバル市場での展開戦略と競争環境への影響

Redmi Turbo 4 Proは、グローバル市場では「Poco F7 Pro」として登場する見通しであり、これはXiaomiが地域ごとにブランド戦略を使い分ける手法を踏襲している例である。これにより中国市場ではRedmiとしてのコストパフォーマンスを強調しつつ、海外市場ではPocoブランドによるパフォーマンス志向を前面に押し出すことで、異なるユーザー層への訴求を狙う。

特に南アジアや東南アジアでは、Pocoブランドは若年層を中心に一定のブランド認知を築いており、この戦略は価格競争力と相まって優位性をもたらす可能性がある。競合各社にとっても影響は小さくない。

Galaxy A56やPixel 9a、そしてiPhone 16eといったモデルはいずれも500～600ドルの価格帯に位置し、それぞれブランド力やOS連携などの強みを持つが、性能面で大差がないと判断されれば、価格面で劣ることが不利に働く可能性がある。

Redmi Turbo 4 Proの登場は、従来「価格相応」とされてきたミッドレンジの評価基準そのものを揺るがす契機となり得る。今後、他ブランドもスペック強化か価格再調整を迫られる場面が増えると考えられる。

Source：PhoneArena