2025年Q1の終了を目前に控え、ビットコインは6.49％下落、イーサリアムは過去最悪級の37.98％下落を記録した。CoinGlassのデータでは、ETHは2018年以来となる深刻なパフォーマンス低下となっており、BTCも2020年以来のワースト水準に沈む。

Swyftxの主任アナリストは、四半期末までの急反発の可能性を否定し、4月中旬以降まで市場は不透明との見解を示す。トランプ氏の関税政策や米金融政策への懸念が背景にあり、全体市場も11.65％減と大幅な調整を強いられている。

仮想通貨が例年強いとされる第1四半期においてこの展開は異例であり、市場センチメントも「中立」に後退。年後半の回復観測はあるが、不確実性の高い局面が続く可能性がある。

イーサリアムは過去最悪水準の下落　第1四半期の歴史的平均を大きく下回る

2025年第1四半期、イーサリアム（ETH）は37.98％の下落を記録し、2018年の46.61％減に次ぐ歴代2位の急落幅となった。CoinGlassのデータによれば、これまでETHは第1四半期において2017年以降、平均78.23％の上昇を見せており、例年と正反対の値動きが市場に大きな衝撃を与えている。加えてETH/BTCレシオは0.2348と2020年5月以来の低水準に沈み、ビットコインに対する相対的な弱さも際立つ状況である。

本来、仮想通貨市場は1月から3月にかけて需給が強まりやすく、機関投資家の新規流入や資金のリバランスが影響するとの指摘があった。しかし、今回はトランプ前大統領による関税導入の余波や、米連邦金利の方向性が不透明な状況が続いたことで、リスク回避の動きが優勢となったと考えられる。従来の季節的傾向に反し、マクロ経済要因が相場の主導権を握った構図である。

市場心理は「中立」に後退　期待先行からの反転とその背景

Crypto Fear & Greed Indexは3月26日時点で「中立」の47ポイントを示しており、2024年末に見られた強気一辺倒の市場ムードとは明確な乖離を見せている。特に2024年11月のトランプ勝利後、ビットコインが史上初めて10万ドルを突破した直後には、2025年Q1への強い期待が広がっていた。しかし、2月以降は米政策リスクが台頭し、ビットコインは再び10万ドルを割り込むなど、市場全体のセンチメントは急速に冷却した。

こうした反転の背景には、単なる価格調整にとどまらず、政策リスクの評価や資産選好の変化が色濃く影響している可能性がある。SwyftxのPav Hundal氏が指摘するように、4月中旬に予定される関税政策に関する情報開示までは、市場は手探りの状態を脱しにくい。価格だけでなく情報の不確実性が市場心理を左右しており、投資家の意思決定は慎重さを増しているように見える。仮想通貨市場におけるセンチメントの変化は、今後のマクロ要因次第で一段と大きく振れる可能性をはらんでいる。

Source：Cointelegraph