サムスンは2025年にQD-OLEDパネルの年間出荷台数を前年比50％増の200万台超に拡大する方針を掲げている。2021年の1万台未満から、2024年には143万台へと急成長を遂げた同社は、色再現性や輝度性能に優れた量子ドット搭載の有機EL技術で市場支配を強めてきた。

現在もOLED市場の約8割を握るサムスンは、ゲーミングモニターや高性能テレビ向けに高解像度・高リフレッシュレート対応のパネル供給を拡大。MPG 322URXやVISION GMX32UCDMなど、240Hzや500Hzを実現する製品にも採用されており、映像体験の進化に大きな影響を与えている。

市場競争が激化するなかで、同社が掲げる50％成長は容易ではないが、技術革新と供給体制の拡充が進めば、目標達成も視野に入ってくる可能性がある。

QD-OLED出荷の急増が意味するものとは

サムスンは2021年の1万台未満という出荷数から、2024年には143万台にまで伸ばしており、2025年にはさらに50％増の200万台超を目指している。この4年間の成長率は極めて異例であり、OLED市場での圧倒的な存在感を裏付けるものとなっている。特にゲーミングモニターやハイエンドテレビを中心に、需要の高まりがこの急増を後押ししている。

同社が供給するQD-OLEDパネルは、視野角、明るさ、色精度のいずれにおいても従来のOLEDやLCDを凌駕しており、性能面でのアドバンテージが出荷数に直結していると見られる。2023年末時点でサムスンは世界のOLED市場の約80％を占めており、量産体制の強化とともにこの支配力を維持している。

ただし、同様の技術に参入するメーカーも増えており、2025年の出荷目標達成には供給体制だけでなく、差別化された製品価値の提示が不可欠になる。パネル単体での競争だけでなく、搭載製品との相乗効果も今後の鍵となりそうだ。

ゲーミング向けQD-OLEDの進化がもたらす視覚体験の変革

MSIの「MPG 322URX」やGamemaxの「VISION GMX32UCDM」といった製品群は、いずれもサムスン製のQD-OLEDパネルを採用しており、4K解像度と240Hzのリフレッシュレートというスペックを実現している。さらに、1440pで500Hzという超高速駆動のパネルも登場し、eスポーツなど反応速度が重視される用途での需要を強く意識していることが読み取れる。

これらのモニターは、高精細な映像と圧倒的なリフレッシュ性能を両立しており、応答性の高さと視認性の良さは、ゲームプレイだけでなく映像編集やデザイン用途にも相性が良い。視覚情報の処理が即座に反映されることで、ユーザーが体感する没入感や操作の一体感が明らかに異なるレベルへと引き上げられている。

ただし、これらのハイスペック製品は高価格帯に位置づけられており、どこまで一般ユーザーに浸透するかは不透明である。高性能が求められる一部の用途でまず普及し、その後コストダウンによって裾野が広がる展開が期待される。

OLED市場の競争激化とサムスンの優位性の行方

サムスンは2023年末時点でOLED市場の約8割という圧倒的シェアを維持しているが、近年はASUSやMSIなど他ブランドからの製品投入が相次いでおり、競争環境は着実に変化している。各社ともにサムスン製パネルを採用しつつ、自社独自の冷却機構や画像エンジンを組み合わせることで、差別化を図る動きが見られる。

OLED技術の特性上、焼き付きや長寿命化などの課題も存在するが、サムスンは量子ドットレイヤーの活用によりこれらのリスクを抑制しつつ、色精度や明るさを高水準に保っている点が評価されている。このバランス感覚が、競合との差を生む重要な要素となっている。

今後も供給量と技術力の両面で優位を保てるかが焦点となるが、急速な市場拡大に伴い価格競争が激化する可能性もある。ユーザーにとっては選択肢が広がる一方、ブランドごとの差異を見極める目もより重要になっていくだろう。

Source：Wccftech