Appleは2027年に登場予定の「M6 iPad Pro」で、Qualcomm製モデムに代わり自社開発の通信チップを搭載する方針と報じられた。これは「iPhone 16e」で初採用された「C1」モデムに続く第2弾の投入となる。

ブルームバーグの記者マーク・ガーマン氏の情報によれば、Appleは現在M6モデルに向けたモデム統合を進行中であり、ハードウェアの独自化戦略をさらに加速させる構えである。なお、直近ではM5 iPad Proが今秋にも登場する可能性がある。

今回の動きは、通信性能の完全制御と外部依存脱却を目指すAppleの長期的ビジョンの一端と見られ、今後の製品設計やコスト構造にも影響を及ぼす可能性がある。

M6 iPad Proに自社モデム搭載　C1に続く戦略的展開の実像

Appleは2027年に登場予定の「M6 iPad Pro」において、Qualcomm製モデムを排し、自社開発のモデムチップを搭載する計画を進めている。この動きは、同社が「iPhone 16e」で初投入した「C1モデム」の技術をさらに洗練させ、iPadシリーズへと展開するものとされる。

「C1モデム」はミリ波には対応していないものの、市場での評価は概ね堅調であり、次世代モデムに向けた開発も並行して進行中とされている。この方針は、Appleが通信系コンポーネントにおいても設計から製造までを内製化し、全体最適によるパフォーマンス向上とサプライチェーンの柔軟性を高める狙いを示す。

従来のiPad ProではQualcommの5Gモデムが採用されていたが、Appleは長年にわたりその依存度を低減する方策を模索してきた。自社モデムのiPadへの拡張は、プロセッサやセキュリティチップ同様、独自アーキテクチャへの統合を志向する一貫と見られる。

加えて、モバイル製品における通信性能の差別化は、今後のARグラスや空間コンピューティングといった領域でも重要性を増すと考えられ、iPad Proという高価格帯・高性能モデルへの先行導入は、その技術検証の場としても位置付けられる可能性がある。

Appleのモデム独自開発が意味する市場構造の変化

Appleによるモデムの内製化は、単なる技術進化にとどまらず、半導体業界全体におけるパワーバランスの変化を映す動きとして注目される。特にQualcommにとっては、iPhoneおよびiPadにおけるモデム供給という長年の収益源の一角を失うリスクを内包しており、他社への依存脱却を掲げるAppleの影響力がより顕著になる局面といえる。

Appleは、既に独自設計のMシリーズチップによってCPU領域での差別化を実現しており、今回のモデム開発も同様にプラットフォームの一体化を狙ったものと見受けられる。チップ間の最適な連携、消費電力の制御、そしてソフトウェアとの緊密な統合は、Apple製品ならではの使用体験を裏付けてきた重要な要素である。

モデムも例外ではなく、その制御が自社で完結することで、将来の製品戦略における柔軟性が格段に増すと考えられる。一方で、独自モデムの性能が市場標準にどれほど肉薄するかは不透明であり、特にミリ波対応の遅れがハイエンドユーザーの期待にどう応えるかは今後の課題となる。

また、他社チップメーカーにとっても、Appleが自給自足体制を強化することは警戒材料となり、業界の競争軸が従来の「技術供給」から「エコシステム主導」へとシフトしつつある現実を浮き彫りにしている。

Source：9to5Mac