2025年10月のサポート終了を目前に控え、Windows 10からの移行が本格化している。Statcounterの最新データによれば、2025年3月時点でWindows 11のシェアは42.66％に達し、わずか1カ月で4.53％も伸長。対するWindows 10は54.23％を保ちながらも4.43％減と失速が鮮明になってきた。

Windows 11の普及を後押ししているのは、システム要件の厳格化と「Copilot+ PC」などMicrosoft製デバイスへの買い替え促進策である。特にTPMモジュールや対応CPUの壁が旧機種のアップグレードを困難にし、新規購入を現実的な選択肢として浮上させている。

延長サポートの導入という新たな提案もある中で、多くの利用者が今、移行の決断を迫られている。

Windows 11の急伸、その背景にある数値と移行の現実

Statcounterが示した通り、2025年3月時点でWindows 11は42.66％のシェアを獲得し、1カ月で4.53ポイントも伸びる異例の成長を見せた。一方のWindows 10は同月に4.43ポイント減少し、54.23％へと後退。差は依然として10％以上あるものの、その縮小ペースは加速している。Windows 10のサポート終了まで半年余りという状況が、移行への決断を後押ししていることは疑いない。

Windows 11は、単なるOSアップデートではなく、対応要件の高さが注目されている。TPM 2.0や対応CPUといった厳格な条件が旧機種をふるいにかけ、結果として買い替え需要を押し上げる構図が形成されつつある。Microsoftが推進する「Copilot+ PC」はその受け皿となり、AI統合などの新機能が“買い替える理由”を補強する格好だ。

ただし、全てのユーザーがスムーズに移行できるわけではない。システム環境によっては、単なるアップグレードでは済まされず、CPUやマザーボードの交換といった大規模な対応が必要となる。こうした背景から、現時点の急伸には「必要に迫られた選択」という側面も色濃く含まれている。

延長サポートと買い替え圧力　選択肢の狭まるWindows 10利用者

Microsoftは今回、個人向けにも「延長セキュリティ更新プログラム（ESU）」を初めて提供する方針を明らかにしている。これは、従来企業向けに限定されていた有償の延命措置であり、サポート終了後も一定期間、安全に使い続けることができる可能性を開くものだ。しかし、詳細な価格や条件は未公表であり、多くの家庭用ユーザーにとって現実的な選択肢になるかは依然不透明なままである。

対照的にMicrosoftが積極的に訴求しているのは、Windows 11搭載の新型PC、特に「Copilot+ PC」への乗り換えだ。これは単なるOS移行を超え、ハードウェアごと刷新を促す戦略とも言える。TPMモジュール未搭載の旧PCをWindows 11に対応させるには、相応の知識とコストが求められるため、買い替えが“最も手っ取り早い”解決策となる構造ができあがっている。

ただし、こうした動きがすべての人にとって歓迎すべきものとは限らない。まだ十分に動作するPCを手放すことへの抵抗感や、買い替えによる環境負荷の増大といった懸念も根強い。延長サポートという選択肢がある以上、移行が一斉に進むとは限らず、今後もWindows 10の存在感が即座に消えるとは言い切れないだろう。

Source：TweakTown