サムスン電子は、アメリカのトランプ前大統領が新たに発表した関税政策を受け、DRAMおよびNANDフラッシュメモリの価格を最大5％引き上げる措置に踏み切った。半導体が将来的に関税対象となる可能性がある中、同社は影響を先回りして価格調整を実施。

メモリ市場は供給過剰と中国メーカーの安価な製品攻勢により低価格傾向が続いていたが、AI需要の急増や顧客の在庫積み増しも重なり、状況は一変しつつある。マイクロンなど他の主要メーカーも同様の動きを見せており、今後さらなる価格上昇の可能性も指摘されている。

ガジェットや自作PCに関心がある層にとって、今後のパーツ購入時期や構成選定に影響を与える動きとなりそうだ。

サムスンの価格改定はAIブームと在庫戦略が後押し

サムスン電子がDRAMおよびNANDフラッシュメモリ製品の価格を最大5％引き上げた背景には、関税リスクだけでなく、需要の構造的な変化も影響している。特に人工知能関連技術の急成長により、メモリの必要量が世界的に増加しており、中国を中心に需要が過熱気味だ。これに加えて、関税による価格上昇を見越した顧客側の在庫確保の動きが顕著で、先手を打つかたちでの買い溜めが始まっている。

実際、半導体製品はこれまでの関税対象からは除外されていたものの、今回のトランプ政権による新関税政策では対象拡大の可能性が示唆されており、メーカー側としては事前にリスクヘッジを行わざるを得ない状況にある。結果として、サムスンを含む複数のメモリメーカーが価格調整に踏み切った格好だ。

この動きは、供給過剰が続いていたメモリ市場にとって価格回復の兆しとも捉えられる一方、個人が手にするパーツ価格には影響を及ぼす。とくに、メモリを中心に構成を組むユーザーにとっては、今後の価格動向に注意が必要となりそうだ。

中国勢との価格競争と供給戦略が変化の兆しに

これまでメモリ市場を席巻していたのは、中国のレガシーメモリ製品による価格競争であった。サムスン製品の約半分の価格で流通しているケースも多く、高性能なパーツであっても価格優位性を崩される場面が目立っていた。しかし今回の価格引き上げによって、単なる価格競争から脱却するきっかけが生まれる可能性がある。

事実、サムスンはこれまで過剰供給による価格下落への警戒から、値上げには慎重だった。しかし、今回の関税圧力とAI需要の増大が合わさったことで、供給量の調整と価格改定が進行している。Micronなど他の大手も同様に価格を見直しており、市場全体が価格維持に舵を切る方向にある。

とはいえ、今後の価格が一気に高騰するかどうかは不透明で、特に中国メーカーが価格を据え置いたまま攻勢を続ければ、依然としてユーザー側には選択肢が残る。そのため、価格改定による影響がどこまで広がるかは、競合の出方と供給戦略次第といえる。構成パーツ選びにおいては、製品スペックと価格のバランスを見極める姿勢が一層重要になるだろう。

関税政策と半導体市場の結びつきが個人環境に及ぼす影響

トランプ氏による関税政策は、従来の製造業や鉄鋼業にとどまらず、今回ついに半導体業界にも波及する可能性を帯びてきた。現時点では半導体そのものが対象ではないが、「特別な枠組み」によって課税対象に含まれる懸念が現実味を帯びつつある。これを受け、業界では年内にもさらなる価格上昇の可能性が指摘されており、予断を許さない状況である。

サムスンの価格改定はその前兆とも取れる動きであり、今後関税が現実のものとなれば他メーカーも追随する形で値上げが加速する恐れがある。とりわけ、DIYや自作PCを好む層にとっては、メモリ価格の数％の変動が構成全体に及ぼす影響が小さくない。特に複数枚のメモリを組み込むような構成では、数千円単位での出費増が発生する可能性もある。

こうした流れを踏まえると、必要なパーツを早めに確保するという選択も一定の合理性を持ち始める。ただし、一時的な買い急ぎが供給ひっ迫を加速させるリスクもあるため、冷静な価格動向のチェックと比較検討が重要であることに変わりはない。

Source：SamMobile