ビットコインは85,000ドルを突破し、米国の対外関税一時停止を契機に15％以上の急反発を遂げた。テクニカル面でも200日移動平均線を目前に控え、市場は回復期待に沸くが、その裏ではレバレッジ主導の買いが相場を押し上げているとの分析が浮上している。

CryptoQuantや著名アナリストの見解によれば、ビットコインのみならず主要アルトコインでもオープン・インタレストの急増が確認され、今後のボラティリティ拡大リスクが指摘されている。過剰なレバレッジが引き金となり、反落時には一斉清算による急落の危険性も孕んでいる。

現在は88,800ドルの抵抗突破が焦点となる一方で、82,000ドル割れが下落トレンド再開のサインとなり得る。市場の楽観ムードの一方で、過熱感と脆弱性のバランスに対する警戒感が今後の値動きを左右する展開が予想される。

米国関税の一時停止が暗号市場に与えた影響と反応

2025年4月、トランプ大統領が90日間にわたって中国を除く全ての国との相互関税を停止すると発表したことが、金融市場全体に大きな波紋を広げた。株式市場はこの発表を歓迎し、投資家心理は急速に改善。その流れは暗号通貨市場にも波及し、特にビットコインは短期間で15％を超える上昇を記録した。75,000ドル付近で停滞していた相場は反発に転じ、85,000ドルを上回る水準へと到達し、短期的な回復局面を印象づけた。

この上昇の背景には、関税緩和による経済回復期待だけでなく、マクロ経済への過度な警戒感の緩和がある。関税政策は長らく投資家にとって不確実性の象徴であり、それが一時的に排除されたことで、高リスク資産とされるビットコインへの資金流入が加速した。ただし、この動きが持続可能な回復を示すかについては、慎重な見方も根強い。

金融市場は依然として不安定な地合いにあり、米国経済の減速リスクや地政学的な緊張は残っている。今回の反発は、政策発表という一時的材料に依存した「イベントドリブン型」の上昇であり、構造的な強気転換とは言い切れない。今後の持続性を見極めるうえで、市場参加者は過剰な楽観視を控える必要がある。

レバレッジ依存が市場の脆弱性を高める構図

CryptoQuantの最新レポートや著名アナリストMaartunnの指摘により、今回のビットコイン上昇がレバレッジ主導である可能性が高いことが浮き彫りとなった。オープン・インタレストの急増が確認されており、価格上昇と並行してレバレッジポジションの拡大が進んでいる。これは自然な買い需要によるものではなく、短期的な価格操作や投機的取引によって支えられている兆候を示している。

特に、イーサリアムやリップルといった主要アルトコインでも同様の傾向が観測されており、市場全体が高リスクな構造に傾きつつある。これらの資産で資金調達率が上昇し、過熱感が漂っていることは、急な価格調整の可能性を高める要因となる。強気相場を支える基盤が実需やファンダメンタルズではなく、レバレッジによる人工的な支えである限り、持続的な成長には限界がある。

レバレッジポジションの大量解消が引き金となれば、一気に売り圧力が高まり、相場が急落するリスクは常につきまとう。とりわけ現在のように投資家心理が不安定な状況下では、わずかな材料でも相場が過敏に反応しやすい。短期的な利益追求を狙う動きが市場に偏在している今、構造的な安定性を確保するための健全な取引活動が求められる。

テクニカル節目の攻防が示すビットコインの分水嶺

現在、ビットコインは84,900ドル付近で推移しており、強気派は200日指数移動平均（EMA）と200日単純移動平均（SMA）という重要なテクニカル指標を目前に控えている。これらの水準を明確に上抜ければ、短期トレンドが強気に傾き、88,800ドルや94,000ドルといった更なる高値圏を目指す可能性が高まる。しかし、これらの水準は過去にも反転の起点となっており、突破には強い買い圧力が必要とされる。

一方で、82,000ドルを下回るような動きが出た場合は、再び売りが優勢となり、80,000ドル割れも視野に入ってくる。その場合、今回の反発は一時的なリバウンドに過ぎなかったとの評価が強まり、強気派は再び守勢に回ることとなる。テクニカル分析の観点からも、現在は極めてセンシティブな局面にあると言える。

短期間で15％もの上昇を見せたビットコインだが、その背景にはマクロ経済の一時的好材料やレバレッジ主導の相場形成という不安定な要素が絡んでいる。これらを踏まえれば、強気シナリオに過度に依存するのは危険であり、テクニカル指標の動きと市場のセンチメントを慎重に見極める必要がある。次なる動向を左右する分岐点は、今まさに目前に迫っている。

Source：Bitcoinist.com