Appleは2025年に発売予定のiPhone 18に、TSMCの2nmプロセスを採用したA20チップを搭載するとされる。この技術導入により製造コストが上昇し、価格もiPhone 17より高額になる見通しが強まっている。

加えて、米中間の関税免除措置の終了が現実味を帯びており、最大で145%の関税が適用された場合、価格は2,150ドルに達する可能性が示唆されている。特にAppleが中国生産に依存している現状では、政権交代による政策の変化が価格形成に与える影響が無視できない。

この価格上昇は、新技術の恩恵を受ける一方で、消費者にとっては製品の価値と支出とのバランスを再考させる契機となるかもしれない。

次世代iPhoneに採用されるTSMC製2nmチップのコストインパクト

Appleは、2025年モデルとなるiPhone 18において、TSMCの最先端2nmプロセスを採用したA20チップを搭載すると複数のアナリストが報告している。この新しい製造技術は、性能向上と電力効率の改善をもたらす一方で、製造コストの上昇を招く要因ともなっている。

Digital Chat Stationをはじめとするリーク情報では、従来の3nmプロセスと比較して大幅なコスト増となる可能性が指摘されており、Appleがこれを価格に反映させるのか、内部で吸収するのかが注目されている。A20チップは、2023年に登場したA17 Proと比べても劇的な世代進化が予想されており、演算処理能力や機械学習性能においても大幅な向上が期待される。

しかしその一方で、初期の2nmプロセスは量産安定性や歩留まりの面で不透明さが残り、コスト構造の予測をより複雑にしている。特にAppleのような年間出荷台数が数億台規模に及ぶ企業にとっては、単価のわずかな変動も全体の価格政策に大きな影響を及ぼす。

このような状況を踏まえると、iPhone 18の価格設定は、単なるハードウェアの価値だけでなく、Appleの供給網や技術採用に対する戦略的判断を色濃く反映するものとなるだろう。TSMCの2nm技術を先行して採用することでAppleは市場における優位性を確保しようとしているが、その代償は消費者の負担として跳ね返る可能性もある。

米中貿易摩擦が与える価格への圧力と関税適用のリスク

Appleが中国に生産基盤を置く現体制のもとでは、米中間の貿易政策が製品価格に与える影響を無視することはできない。現在、iPhoneは関税の適用外という一時的な措置が継続されているが、これが今後撤廃されれば価格に大きな変動が生じる可能性がある。

記事内では、仮に関税が全面適用された場合、iPhoneの価格が2,150ドルに達するとの試算も示されており、その影響の大きさが浮き彫りとなっている。特に、トランプ前大統領の再選が現実味を帯びる中、対中政策の強硬路線が再び採られることになれば、Apple製品は再び関税の対象となる恐れがある。

Appleは製造の一部をインドなどに移管しているものの、依然として主要製品の多くが中国に依存しているため、供給網の再編が間に合わない限り、この価格圧力から逃れることは難しい。仮に関税が145%という高率で適用された場合、Appleがそのコストを吸収するとは考えにくく、消費者価格への転嫁が現実的となる。

このような国際情勢と経済政策が絡み合う中、iPhone 18は単なるスマートフォンの枠を超えて、地政学的な動向までも映し出す存在となりつつある。企業戦略の柔軟性と政治リスクの管理が、今後ますます製品価格に反映される構造へと移行していくことが予測される。

Source：TweakTown