Appleは、2025年のiPhone販売台数が前年の2億1800万台から約2億台へ減少するとの予測を受け、9月発売予定の新モデル「iPhone 17 Air」に活路を見出している。超薄型デザインを特徴とする同モデルは、エンジニアリング検証テスト（EVT）を問題なく完了し、DVTやPVTを経て量産体制に向かう段階にある。販売減少の背景には、トランプ政権時代に課された輸入関税や、既存モデルの在庫調整が影響しているとされ、Appleはこの新モデルによる市場の再活性化を期待している。

EVT完了が示すiPhone 17 Airの設計成熟度と量産への展望

iPhone 17 Airは、Appleが新たに展開する超薄型モデルとして注目を集めるが、その開発工程において重要な節目となるEVT（エンジニアリング検証テスト）を問題なく完了したことが明らかになった。これは、初期設計が製造上の大きな障害なく進行可能であることを示しており、次段階であるDVT（デザイン検証テスト）やPVT（製品検証テスト）への移行をスムーズに後押しする要因となる。これらの工程が順調に進めば、量産体制は例年通り8月前後に整う見通しである。

今回のiPhone 17 Airは、従来のラインナップと差別化された構造を持つことから、設計段階でのトラブル発生が懸念されていた。しかしながら、EVT段階で深刻な製造上の問題が確認されなかったことで、Appleおよびサプライヤー間の技術連携が機能していることも裏付けられた。特にFoxconnなど主要組立業者との調整が想定通りに進んでいると見られる。

ただし、EVT完了はあくまで初期段階のクリアに過ぎず、DVTやPVTでの品質評価や歩留まり検証によって量産スケジュールが変動する可能性もある。量産開始時期や市場投入までのリードタイムを見極めるには、今後の試験段階の動向を注視する必要がある。

iPhone販売台数の下方修正と新モデルに寄せられる期待の温度差

DigiTimesの報告によれば、Appleの2024年のiPhone販売台数は2億1800万台まで落ち込み、2025年は約2億台にとどまると予測されている。この数値は、過去数年間のピーク時から確実に後退しており、市場全体の成熟化や買い替えサイクルの長期化、さらには輸入関税など外部要因の影響を反映している。特に北米および中国市場における需要鈍化が重くのしかかっているとみられる。

このような中で投入されるiPhone 17 Airは、薄型軽量ボディという新要素で差別化を図るものの、搭載されるカメラがシングルレンズ仕様である点など、性能面での割り切りが賛否を呼ぶ可能性もある。また、価格設定においても生産コストや関税負担が反映されれば、従来のエントリーモデルよりも割高感を与える恐れがある。

Appleにとっては、iPhone 17 Airを単なる派生機種としてではなく、新たなカテゴリの起点とする狙いがあると考えられるが、販売実績がそれに応えるかは不透明である。消費者が本当に求めるのは、薄さや軽さだけでなく、実用性と価格とのバランスであるため、iPhone 17 Airの立ち位置が明確になるのは発売後の市場反応次第となる。

Source：Wccftech