みずほ証券は、再生可能エネルギー分野で革新的な固体酸化物形燃料電池を展開するBloom Energy（BE）に対する投資判断を「中立」から「アウトパフォーム」に格上げし、目標株価を26ドルとした。これは現在の株価水準から57％の上昇余地を意味する。

2024年第1四半期決算では売上高が市場予想を大きく上回り、粗利益率も前年同期から大幅に改善。マヒープ・マンドロイ氏は、同社が持つデータセンター向けの長期契約と、CCGTの代替としての優位性、さらには関税対応力などを評価し、2025年業績見通しの堅調さを支持材料とした。

業績改善と粗利益率の急伸が示す事業基盤の強化

Bloom Energyは2024年第1四半期決算において、売上高3億2,600万ドルを計上し、ウォール街予想を大きく上回った。製品部門は38％、設置部門は195％、電力部門は92％と、各事業領域で際立った成長を記録。粗利益率は前年同期の17.5％から28.7％に上昇し、営業利益は黒字転換を果たした。これにより、過去に指摘されていたコスト構造への懸念が緩和され、財務の健全性が明確に向上している。

このような財務指標の改善は、再生可能エネルギーの需要拡大とBloomの技術的優位性の相乗効果によるものである可能性が高い。特にSOFC（固体酸化物形燃料電池）の効率性と低排出性は、環境規制が厳格化する中での競争力の源泉である。今後、これらの要素が企業のキャッシュフロー改善にも寄与し、投資家の評価につながる展開が予想される。

みずほ証券が評価する将来性と市場構造の変化

みずほ証券は5月6日、Bloom Energyの株価目標を26ドルに引き上げ、投資判断を「アウトパフォーム」に変更した。これは現行価格から約57％の上昇余地を示すものであり、アナリストのマヒープ・マンドロイ氏は、データセンターや電力会社との長期契約を含む大型受注が評価の背景にあると分析した。加えて、CCGT（複合ガスタービンプラント）の建設遅延が進行する中で、Bloomの燃料電池が即応性と低排出性を兼ね備えた選択肢として注目されている。

こうした評価は、エネルギー供給の分散化とネットゼロ目標を背景としたインフラ需要の再構築と整合する。とりわけ、長期的な送電網整備の停滞や関税の影響を踏まえた対応力が問われる中で、Bloomが代替電源として選ばれる可能性は高まっている。みずほの強気な見方は、Bloomの製品が単なる代替技術にとどまらず、将来の電源構成に組み込まれる位置付けにあることを示唆するものといえる。

Source：Barchart.com