米紙WSJの報道によれば、Appleは2025年に登場予定のiPhone 17シリーズにおいて価格の引き上げを検討中である。価格改定の要因としては「iPhone 17 Air」とされる超軽量モデルの導入や、Proモデルにおけるカメラアイランドの刷新、アルミフレームの採用、リバースワイヤレス充電などが挙げられている。

Appleはこの価格見直しを米中関税問題の影響とは切り離して説明する姿勢を見せており、関税措置の猶予が発表された中でも30％の課税は継続している。こうした動きの一方で、Foxconnを中心としたインドでのiPhone生産拡大も進行しており、米国向け全モデルがインドから供給されるとの見方も強まっている。

価格だけでなく製造体制やモデル構成にも変化が加わるiPhone 17シリーズは、従来と一線を画す戦略的な転換点となる可能性がある。

iPhone 17シリーズで価格上昇が検討される理由とは

Appleが2025年のiPhone 17シリーズで価格改定を検討している背景には、単なるコスト増ではなく製品自体の大幅な刷新があるとされる。WSJが報じた関係者の証言によれば、「iPhone 17 Air」と呼ばれる超薄型・軽量の新モデルがラインアップに加わる可能性があり、この設計変更に伴う開発コストが価格上昇の一因になる見通しである。また、iPhone 17 Proに関しても、カメラモジュールの新デザインやアルミニウムフレームの採用、リバースワイヤレス充電など、従来モデルからの進化が予想されている。

Appleは今回の価格改定が米中貿易摩擦や関税措置によるものではないと明確に区別しており、政策的影響を避けた企業独自の判断と見なすことができる。中国からの輸入品に対して依然として30％の関税が課されている中、Appleは戦略的に価格設定の論拠を技術進化に重ねることで、消費者の理解を得ようとしていると考えられる。新たな付加価値の提示が価格上昇の正当性につながるかどうかが、今後の注目点となる。

インド製iPhoneが米国市場を支える体制に移行中

報道によれば、AppleはiPhone 17シリーズの販売に先駆けて、インドからの出荷体制を大きく強化している。Foxconnが主導するこの動きにより、2024年内にインドで生産されるiPhoneは前年比倍増となる3,000万台規模に達する可能性があるとされ、米国市場向けモデルは今後すべてインドから供給される構想が進んでいる。従来中国に依存していた製造拠点をインドへと移行させることで、Appleは政治的リスクの分散と安定供給を両立させようとしている。

製造コストや輸送経路の変化が価格設定に与える影響は不透明なままだが、この変化が将来的にさらなる価格調整を促す可能性も否定できない。特に新興市場での販売強化や生産効率の向上が実現すれば、高価格帯モデルの価値が相対的に見直される局面も出てくる。Appleがどのようにこの新たな供給体制を活かし、iPhone 17シリーズの戦略を構築していくのかが、消費者の選択に直接影響することになりそうだ。

Source：GSMArena