Appleが2025年秋に投入予定のiPhone 17シリーズについて、価格引き上げを検討していると米ウォール・ストリート・ジャーナルが報じた。背景には中国製モデルへの20%関税が継続していることや、Proモデルの多くが依然中国で生産されている事情がある。Appleは説明の矛先として関税を避け、新機能強化など別の理由を模索中とされる。

実際にiPhone 17では高リフレッシュレートディスプレイや望遠カメラの強化が見込まれており、超薄型のiPhone 17 Airの価格設定次第では全体の価格帯に影響を及ぼす可能性もある。現在のiPhone 16 Pro Maxは1,199ドルで、これを上回る価格になるかどうかが注目される。

米中関係の影響が価格決定に影を落とす構図

ウォール・ストリート・ジャーナルの報道によれば、Appleは2025年秋のiPhone 17シリーズに関し、価格を引き上げるか否かを慎重に検討している。米中間の関税緩和が進む中でも、スマートフォンは依然として20％の関税対象であり、特にProモデルの多くを中国で製造し続ける現状ではコスト増が避けがたい。クックCEOは決算報告にて、同四半期に関税による追加負担が9億ドルに達するとの見通しを示しており、コスト圧力は現実的な問題として存在している。ただしAppleは政治的な批判を避ける目的もあり、関税を表立った値上げ理由として掲げることに消極的とされる。

実際にAmazonが関税を理由に価格改定を行った際、消費者から厳しい声が上がった前例もある。Appleはそうしたリスクを回避するため、仮に価格を上げるとしても、説明の軸を他の要素に置く可能性が高い。現時点で価格改定が確定したわけではないが、関税と製造体制の継続的な影響が価格の変動要因となっていることは否定できない。

新機能とラインナップの刷新が価格上昇の根拠となるか

iPhone 17シリーズでは、リフレッシュレートの向上を含むディスプレイ性能の改善や、特にProモデルにおける望遠カメラのアップグレードが期待されている。また、iPhone 16 Plusの後継として登場が見込まれるiPhone 17 Airは、より薄型軽量な設計になるとの情報があり、これがシリーズ内の価格体系に与える影響も指摘されている。現行のiPhone 16 Pro Maxが1,199ドルであることを踏まえると、新機能が加わることで価格上昇の正当化が図られる可能性はある。

Appleはこれまでも新しいテクノロジーや設計を価格に転嫁することで、高価格帯でも市場で一定の需要を維持してきた。特にiPhoneの上位モデルは、新機能の先行搭載によって差別化が図られており、今回も同様の構図が採用されるかもしれない。ただし、消費者がその付加価値を価格上昇に見合うと感じるかどうかは別問題であり、機能と価格のバランスが注目される局面となる。

iPhone 17を待つべきか、現行モデルで十分かの判断軸

iPhone 17の価格が上昇する可能性がある中で、今買うか待つかという消費者の判断はより難しくなる。WSJの報道では、価格改定が視野に入っていることが伝えられたが、現時点では確定情報ではない。加えて、今年初めに発売されたiPhone 16eは、iPhone SEと比較して約180ドル高い価格設定ながらAI機能を搭載しており、価格対機能の新たな基準を示している。これを踏まえると、iPhone 17にも同様にAIやカメラ機能といった新たな要素が投入される可能性がある。

仮に新型が高価格で登場した場合、現行モデルの購入がむしろ賢明な選択肢となるケースもある。予算と必要な機能を照らし合わせ、自身にとって本当に必要な進化が含まれるかを見極めることが重要だ。9月の正式発表までにはさらなる情報が明らかになるとみられ、それまでの冷静な検討が求められる局面に差し掛かっている。

Source：Tom’s Guide