Appleは、iPhone 7 Plus（2016年）およびiPhone 8の一部容量モデル（64GB・256GB）を新たに「ビンテージ製品」として公式に分類した。これにより、Apple Storeや認定サービスプロバイダでの修理保証が打ち切られる可能性が高まり、今後のサポート体制にも制限が生じる。

一方で、販売が長く続いたiPhone 8の128GBモデルは対象外とされており、製品ごとの販売終了時期により対応に差異が出ている。また、iPad Air 2（2014年）とiPad mini 2（2013年）は「オブソリート製品」へと再分類され、ハードウェアサポートは原則終了となる。

iPhone 7 PlusとiPhone 8の一部モデルがビンテージに指定された背景

Appleは2024年に、iPhone 7 PlusとiPhone 8の64GBおよび256GBモデルを「ビンテージ製品」に追加した。これは、同社の公式サポートポリシーに則った判断であり、販売終了から5年以上7年未満の製品に適用される。iPhone 8の128GBモデルが対象外とされたのは、販売期間が他モデルより長かったためであり、同一製品内でも型番や容量によってサポートの扱いに差が生じることを示している。

ビンテージ指定された製品は、Apple Storeおよび認定サービスプロバイダでの修理保証が事実上打ち切られ、部品在庫がある場合にのみ修理可能となる。加えて、ソフトウェアアップデートも基本的には停止される。ただし、セキュリティ上の重大な脆弱性が判明した場合に限り、例外的にアップデートが提供されることもある。これにより、最新iOSとの互換性維持を重視する利用者にとっては、使用継続の可否が一層重要な判断材料となる。

ビンテージ製品の扱いは、Appleが製品の寿命とサポート資源のバランスを図る上で不可欠な施策であるが、長期利用を前提とするユーザーにとっては、修理費用や機種変更への意識を促す要因となり得る。

iPad Air 2とiPad mini 2のオブソリート移行が意味するもの

AppleはiPad Air 2（2014年）およびiPad mini 2（2013年）を2024年に「オブソリート製品」として再分類した。これは販売終了から7年以上が経過した製品に適用されるものであり、ハードウェアサポートが原則的に完全終了することを意味する。これらのモデルはすでに最新iPadOSの対象外となっており、修理対応もAppleおよび正規業者では受け付けられないのが基本となる。

ただし、MacBookとは異なり、iPadには例外的なバッテリー交換猶予期間が設けられていないため、オブソリート認定以降のサポート復帰は事実上期待できない。ハードウェア自体は引き続き使用可能であるものの、ソフトウェアの更新停止とアプリ互換性の低下が進行することで、日常的な利用には徐々に支障が出るリスクも高まる。

Appleは稀に、深刻なセキュリティ問題に対してオブソリート製品向けのパッチを配布することもあるが、それは例外的措置にすぎず、基本的には旧製品の扱いはユーザーの自己責任に委ねられる。今後、古いiPadシリーズを使い続けたいと考える層には、非公式な修理手段や中古市場の動向が一層の注目点となりそうだ。

Source：Lifehacker