Appleの次期iPhoneとして注目を集める「iPhone 17」シリーズに関する噂が続々と浮上している。iPhone 17 Proでは横一列のカメラバー採用や全レンズ48MP化、前面カメラの高画素化が予想され、表示性能では全モデルに120Hz ProMotionディスプレイ搭載の可能性も報じられている。

一方、新たに加わるとされる「iPhone 17 Air」は薄型設計と次世代バッテリー技術の融合が特徴で、全モデルが12GB RAMへ移行するとの観測もある。加えて、トランプ前大統領の発言により、米国外生産に対する25％の関税導入が再燃しており、価格への影響が懸念されている。

発表は例年通り9月が有力視されるが、iPhone 17Eのみ2026年初頭登場とする見方も存在。Appleが製品発表サイクルを再編する兆しもあり、今後の動向が注目される。

カメラとディスプレイの刷新が予想されるiPhone 17 Proの注目点

iPhone 17 Proでは、カメラデザインに関して大きな変更が取り沙汰されている。従来のピラミッド型配置に代わり、Pixel 9に近い横一列のカメラバー構造が採用される可能性が浮上し、1月と2月にはリーカーのBu氏や『Front Page Tech』がそれを示唆するレンダリング画像を公開している。3眼カメラはこれまで通りスタック型の構成が維持されるという情報もあり、外観の変化に対して内部設計の安定性が重視されている印象を受ける。

また、前面カメラの性能向上も注目点の一つであり、従来の12MPから24MPへのアップグレードが報じられている。さらにProとPro Maxにおいては、広角・超広角・望遠のすべてのレンズが48MP化される可能性があり、撮影体験は大幅に向上すると見られる。これにより、高精細なズーム撮影やトリミング時の画質劣化の軽減が期待される。

一方で、画面仕様も全モデルに120HzのProMotionディスプレイが搭載されるとの見方があり、従来の標準モデルとの差別化が再編される流れにある。これまで常時表示ディスプレイはPro限定だったが、今後は標準機にも展開される可能性が示唆されている。ただし、Galaxy S25 Ultraで注目された反射防止ディスプレイ技術については、Appleが量産性の課題から採用を断念したとされるため、ディスプレイ品質の進化には一部制限が残る見込みである。

新たなスリムモデル「iPhone 17 Air」と筐体変更による軽量化の動き

iPhone 17シリーズには、従来のラインアップとは異なる薄型の「iPhone 17 Air」が登場すると見られており、デザイン面において新たな試みがなされている。厚みの削減はバッテリー容量とのトレードオフが避けられない構造上の課題であるが、シリコンアノードバッテリーを採用することで、薄型化と駆動時間の両立を狙う姿勢が読み取れる。Airという名称からも、従来の軽量ノートPC「MacBook Air」の思想を継承した製品である可能性がある。

また、素材面でも変化が報じられており、これまでのチタン合金からアルミニウム製フレームへと切り替える計画が進行中とされる。Jeff Pu氏の予測によれば、17、17 Pro、17 Pro Maxの全モデルでこの変更が適用される可能性があり、結果として端末全体の軽量化が実現される見通しである。Proモデルでは従来の堅牢性と高級感を担保しながらも、より扱いやすい重量への変化が歓迎される可能性がある。

こうした設計思想の背景には、持ち運びや片手操作を重視する利用シーンの拡大があると見られる。近年は大型化が進むスマートフォンに対し、薄型・軽量志向のユーザー層の声が無視できない状況にあり、Appleもバランスの最適化を図る必要に迫られていると考えられる。従来のPro Maxモデルのような大型・重厚な端末とは異なる、新たな使用感の提案として注目を集める展開である。

トランプ関税の影響と価格改定の動きが交錯するiPhone 17の販売環境

iPhone 17シリーズの価格動向については、製造拠点と政治的動向が複雑に絡み合う状況が生じている。今年2月以降、トランプ前大統領が米国外で生産された全スマートフォンに対して25％の関税を課す意向を繰り返し示しており、Apple製品も例外ではないとする見方が強まっている。特にiPhoneは大半を中国で生産していることから、価格への影響が避けられないとの懸念が根強い。

ただし、Appleは一部の製造拠点をインドへ移行することで関税リスクを軽減する姿勢を見せており、さらに一部製品が互恵関係に基づく関税免除の対象とされている状況もある。『Wall Street Journal』の報道によれば、Appleは関税問題を明言せず、性能や設計の向上によるコスト増加を理由に価格を調整する可能性があるとされている。これは政治的批判を避けるための判断と見られる。

パトリック・ホランド氏（CNET）は、「iPhone Xが999ドルで登場して以来、Proモデルの価格は据え置かれてきた」と述べており、ここにきて値上げが検討されるのはむしろ自然な流れであると指摘する。関税の影響と併せて、これまで抑えられてきた価格改定が、今後のシリーズにおいて本格化する可能性は十分に考えられる。価格の上昇がどのモデルにどの程度影響するかは、今後の政策動向とAppleのサプライチェーン戦略に左右される状況にある。

Source：CNET